増大サプリで有名なバリテインを徹底解剖

噂の怪しい増大サプリを検証

購入は控えた方が・・・


 
増大サプリについて怪しいと思われる商品を探しているといくつかの共通点が見つかります。

『大きさをひたすらうたっているサイト』になります。

飲んでいる方で効果も出た方もいるので、一言で効果がないとは言えませんが、実際に販売から2年以上経過している増大サプリが多いと思います。

実際効果が全然ない増大サプリならば、1年もしない内に消費者センターに効果が無いと多数寄せられ、商品を売る事が出来なくなります。

その他にもサイトに『効果があります』とうたって効果があるのかと見せている為に、効果がある高い商品に思わせて、買ってしまう方が非常に多いのではと考えます。

一概に増大サプリのみではなく、真面目に販売されてるサプリメントであるならば、過剰な増大効果を前面に出さない様にする商品が多いのが何とも言いようがないです。

しかし『絶対大きくなる』『18㎝以上』などの宣伝文句に比べると、それ程大きな効果を最終的に出てる方は見た事ないです。
また評価や口コミでも増大に大成功しましたという方はおりません。
 

サーモグラフィーを使用した増大サプリは怪しすぎる

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サイトで『サーモグラフィー』を使って、増大を画像で見せている増大サプリのサイトも数多く存在します。

『サーモグラフィー』は特に注意が必要な怪しい増大サプリになります。

サーモグラフィーは、フォトショップ等の画像加工ソフトで修正する事が可能で、サーモグラフィーの画像枠からはみ出してる以上にペニスの先も見切れているのは、非常に怪しいとしか言いようがありません。

同じく 大きなペニスをフォトショップを使用すればいくらでも大きさなどを修正可能です。

全部疑っている訳ではありませんが、どれが真実なのかも分かりません。
 

特定商法取引法がグレーな増大サプリが怪しい


 
ネットで商品を販売する際には、販売する会社はサイトに絶対記載しなくてはいけないのがあります。

特定商取引法というものがあります。
 

特定商法取引法

 

インターネットで通信販売の取引をする場合『販売する会社情報』『発送する方法』『返品する情報』等を法律に従い掲載しなければいけません。


※電話勧誘販売や訪問販売なども特定商取引法があります。


今現在、その特定商取引法のルール通り記載してない増大サプリは多数あります。


その理由は単純に特定商取引法を曖昧に記載していれば、何かトラブルが発生した場合に、販売責任のメーカー側が責任を負わなくてもよい可能性があるからです。


もし購入者が何らかの形でクレームを入れたとしても、納得した上での購入だという理由で、返品を受け付けしてくれない可能性が十分に考えられます。

 

特定商取引法は通信販売サイトを運営する上で中小企業や大手企業は当たり前の事ですが掲載しています。

しかし、一部の通信販売サイトでは、この特定商取引法を記載しないままインターネット上で商品を販売している事があります。

この様なサイトは違法行為に当たります。

上記でも説明した通り、特定商取引法の記載が無ければ、商品を購入したとして何らかのトラブルがあっても購入者側が基本的に泣き寝入りする事になります。

特定商取引法を『記載を確認していない』という理由で購入者の方が悪いと言う事になってしまいます。

増大サプリに掲載されている特定商取引法はグレーゾーンのラインで掲載している事が多くあるので、購入の際は必ず確認しましょう。
 

ページURLが別になる?

増大サプリを買おうとしてサイトのhttp://□□□.comで個別情報を入れようと購入ページへ進むと、http://×××.comと先ほどとは全く違ったサイトに移動するサイトがあります。

 

この場合、公式サイトで特定商取引法がきちんと掲載されてるままURLが移動した時は危なくはないですが、特定商取引法が記載されていない場合は注意が必要になります。

どうしてこの様な事になるかというと、商品を販売する公式サイトに増大サプリを過剰に掲載する事が出来るからなのです。

そうする事によって一部の方が信頼してしまって購入するのです。

また、公式サイトなのに『当サイトは公式サイトでは御座いません』と特定商取引法の掲載をせず に、 購入となると別サイトに移動し、その購入サイトには特定商取引法の掲載 しておけば、トラブルの時に『特定商取引法は購入ページに掲載されてます』と誤魔化す事が出来るのです。

消費者としては損をしてしまう方法ですが、今の状況では通信販売をするのに許されている方法ですが、怪しすぎる販売方法になります。
 

クレジット決済が利用できない

 

まずクレジットカード決済をする為には、特定商取引法をサイトに記載をしなければ、クレジットカードを利用する事が不可能になります。

サイトでの特定商取引法や信頼性が低い為に、クレジット会社の審査が通過しない。

クレジット会社は大手が多数で、法律に守り販売しないと審査は通過しないからです。

 

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